ニュースや雑誌、CMなどメディアに常に取り上げられ、目にしない日はないという「SDGs」というワード。
日経クロストレンドによる「トレンドマップ2022年上半期」の発表では、経済インパクトのスコアで「SDGs」「カーボンニュートラル」「サステナブル・エシカル消費」が躍進しました。

マーケティング分野では「SDGs」、テクノロジー分野では「カーボンニュートラル」、消費トレンド分野では「サステナブル・エシカル消費」が、前回調査より経済インパクトのスコアを大きく伸ばしました。これらのキーワードが3分野で並び立つことは、18年の調査開始以来、初です。

https://www.nikkeibp.co.jp/atcl/newsrelease/corp/20220506/
株式会社 日経BP

日本社会でも「SDGs」が大事な取り組みであることが社会に浸透し、生活者の意識も大きく変わり、企業の取り組みも本格化しています。そして「SDGs」に取り組みむことは、すべてのブランドにとって無視できないものとなっています。

消費のボリュームゾーンである、ミレニアル世代やZ世代といわれる若い世代は、「価格・機能性よりもデザイン・ストーリー性」を重要視するようになり、「高い給料よりもやりがいや社会貢献性」を重要視しています。
その中でも「高い社会貢献に対しての意識」と「環境に対しての意識」が高いというデータがあり、商品を購入する際、その商品に込められた思いや意義に大きく着目するようになってきました。
そのため、「SDGsにまつわる行動指標を実現している」または「買うことにより自身も貢献できる」といったイメージを持つ商品やサービスが選ばれるというわけです。
そして、SDGsに取り組む企業は「社会的責任を果たす意志のある企業」として認知され、それが企業のアピールポイントになり、企業の「ブランドイメージの向上」につながるのです。

ここで改めて、ブランディングを理解する上で大切な「ブランド」の意味をお伝えしておきます。一般財団法人ブランド・マネージャー認定協会は、「ブランド」を次のように定義しています。

ある特定の商品やサービスが、消費者・顧客によって「識別されている」とき、その商品やサービスを「ブランド」と呼ぶ。
(一般財団法人ブランド・マネージャー認定協会による 消費者・顧客から見た「ブランド」の定義）

https://www.brand-mgr.org/knowledge/word/
一般財団法人ブランド・マネージャー認定協会

そしてブランディングとは、自社が伝えたい商品やサービスの価値（ブランド・アイデンティティ）と、生活者や顧客がイメージする価値（ブランド・イメージ）を一致させる活動のことで、生活者や顧客、自社の従業員も含めた社会全体に、自社の商品やサービス、企業そのものを「その企業の独自の価値」として認知させ、他社と差別化する取り組みです。

企業は、SDGsへの取り組みを通じて「社会貢献に積極的な企業」というブランド・アイデンティティを確立し、その活動に共感・支持されることで「選ばれる企業」となるわけです。SDGsもブランディングも、持続可能な社会づくり、企業づくりのために取り組むべき目標です。是非、SDGsを自社に取り入れてより良い社会づくりに貢献してみてはいかがでしょうか。